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トイレリフォームに使える補助金を使って賢くリフォーム!

今回は、トイレリフォームで活用できる補助金や助成金、減税制度について、役立つ情報をご紹介します。

リフォームをするとき、一定の要件を満たせば補助金や助成金、減税の対象になることをご存知でしょうか。
これらを活用すれば、工事代金の一部を国や自治体から負担してもらえ、設備や機器などのランクアップや追加工事など、さらに暮らしを快適にするためのリフォームプランの幅を広げることができます。

こうした制度を上手に活用することも視野に、トイレのリフォームプランを立ててみてください。
目次

トイレリフォームで活用できる補助金制度

スミレナではすべての補助金には対応できておりません。
ご検討の補助金がある場合は、お問い合わせの際にご確認ください。

トイレリフォームで活用可能な補助金制度には、代表的なものとして以下の2つがあります。

  • 介護保険の住宅改修費
  • 地方自治体の補助金・助成金制度

それぞれの制度の受給条件や金額、申請方法について見ていきましょう。

介護保険の住宅改修費

受給条件

介護保険の要介護認定における、要支援1~2、要介護1〜5と認定されていること

申請者

担当のケアマネジャーを通して申請

助成金額

対象経費20万円を上限

※掛かった経費の7~9割を補助

対象

  1. 転倒防止のための手すりの設置
  2. 段差の解消
  3. 滑りにくい床材への貼り替え
  4. 開き扉の引き戸や折扉への交換
  5. 和式トイレから洋式トイレへの交換
  6. その他1~5住宅改修に付帯する住宅改修

介護保険の住宅改修費は、要介護認定を受けている人が利用することができる国の社会保険制度。
転倒防止のための手すり設置や、段差の解消など、介護を目的としたバリアフリーリフォームの工事に対して申請可能です。

対象経費20万円を上限として、掛かった経費の7~9割の補助を受けられ、対象者であれば地域に関係なく利用することができます。
補助金制度の中では適用条件のハードルが低く、利用しやすい制度といえるでしょう。

●申請方法(※還元払いの場合)

  1. 自治体からの要介護認定
  2. 工事を行う業者と契約
  3. 申請書類の提出(市区町村)
  4. 工事の実施
  5. 業者への工事費用支払い
  6. 支給申請書類の提出(市区町村)
  7. 補助金の支給

支払い方法は、業者が工事費用の全額を領収した後に助成金を受け取れる「還元払い」のほか、補助金を引いた負担額のみ支払う「受領委任払い」を選ぶことが可能です。
ただし、受領委任払いを選ぶことができるのは、登録された業者を利用する場合に限られます。

介護保険の住宅改修費の詳細は、以下厚生労働省の資料をご参照ください。

参考:厚生労働省「介護保険における住宅改修」

地方自治体の補助金・助成金制度

受給条件

  • 申請先の自治体に住まいがあること
  • 住民登録がされていること
  • 住民税の滞納がないこと
    など

申請者

本人による申請

助成金額

各自治体で異なる

対象

各自治体で異なる

(例)

  • バリアフリー化に関する工事
  • 省エネルギー化に関する工事
  • 防火対策に関する工事
  • 耐震化に関する工事
  • 空き家改修に関する工事
    など

※トイレのリフォームで利用可能な補助金がない自治体もある

各自治体における補助金・助成金は、地域によって異なる内容が設けられています。
受給条件や金額、受給対象の工事もさまざまで、介護目的だけでなく、省エネ化、耐震化、防火対策などさまざまな補助金があります。

ただし、トイレリフォームに関するものを設けていない自治体もあるため、詳細はお住いの自治体のホームページをご確認いただくか、担当窓口にお問い合わせください。

申請方法も自治体ごとに異なりますが、基本的には以下の流れが多くなっています。

●申請方法

  1. 工事業者に費用の見積りを依頼
  2. 交付申請書を提出(自治体へ)
  3. 補助金支給の決定
  4. 工事の実施
  5. 実績報告書を提出し補助金の請求(自治体へ)
  6. 補助金の支給

多くの場合、事前の申請が必要になります。

また、年度で予算が決められており、4月~5月から受付が始まるケースが多いです。
受付期限もさまざまですが、期間内で予算が上限に達した場合は、その時点で打ち切りとなるため注意が必要です。

補助金や助成金、減税制度が受けられる
トイレリフォームの種類

補助金や助成金、減税制度が受けられるトイレリフォームとして挙げられるのが、「バリアフリー工事」「和式トイレから洋式トイレへのリフォーム」「節水型トイレへの交換(省エネリフォーム)」です。
各リフォームについて解説します。

介護保険の住宅改修費

地方自治体の補助金・助成金制度

節水型トイレへの交換

(省エネリフォーム)

バリアフリー工事

和式トイレから洋式トイレへのリフォーム

バリアフリー工事

バリアフリー工事

「バリアフリー工事」は、家庭内の事故防止・体への負担軽減を目的とし、高齢者から小さな子どもまで、家族みんなが安全、安心に暮らせるようにするための住宅改修工事。
介護保険の住宅改修費、地方自治体の補助金・助成金制度の両方を利用可能です。

高齢者の方の場合、トイレで座った姿勢から急に立ち上がることで立ちくらみをし、転倒してしまう危険があります。
こうしたトラブルを防ぐためにも、足腰の負担を軽減し、ゆっくりと立ち上がるための手すりが必要なのです。

車椅子でそのまま入れたり、介助者が一緒に入れたりするようなトイレのスペース確保のための工事も、バリアフリー工事です。

バリアフリー工事としては、トイレに限らず以下のようなものが挙げられます。

  • 段差の解消・緩和
  • 手すりの設置
  • 出入り口の引き戸への変更や握りやすいドアノブへの交換
  • 滑りにくい床材への変更

家庭内事故を未然に防ぐための、段差の解消・緩和、滑りにくい床材への変更、手すりの設置などが該当します。

節水型トイレへの交換(省エネリフォーム)

節水型トイレへの交換

「省エネリフォーム」は、住宅設備機器で消費するエネルギーを少なくしたり、室内における快適性を向上させたりするために行うリフォーム工事のこと。
地方自治体の補助金・助成金制度の両方を利用可能です。

トイレにおいては、節水型トイレへの交換が省エネリフォームとしてあげられます。
節水型トイレについては、以下のページで詳しく説明をしているのでご参照ください。

また、トイレ以外では、以下のような工事が省エネリフォームとして挙げられます。

  • 遮熱性の高い窓ガラスへの交換
  • 屋根や外壁の断熱工事
  • 室内の天井・壁・床などの断熱工事
  • 高効率の給湯器への交換
  • 保温効果の高い浴槽への交換

和式トイレから洋式トイレへのリフォーム

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和式トイレから洋式トイレへの交換は、介護保険の住宅改修費、地方自治体の補助金・助成金制度の両方を利用できます

洋式トイレは便座に座った状態で使用することができ、和式トイレよりも足腰への負担が軽減されます。
和式トイレはかがんだ状態で使用する作りになっているため、足腰が弱ってきている高齢者の方が利用する際には転倒の恐れもあるのです。
和式トイレから洋式トイレへリフォームすることで、高齢者の方も安心して利用できるでしょう。

また、洋式トイレには、ウォシュレット機能や防臭機能などを搭載した機種もあり、衛生的な面でもメリットがあります。
近年の洋式トイレには、使用水量が旧式トイレの3分の1程度のものもあり、節水にもつながります。

トイレリフォームで受けられるその他の制度

トイレリフォームで受けることができる、補助金以外の制度についてご紹介します。
これらの制度の適用条件に当てはまるかどうかも確認し、漏れなく活用しましょう。

トイレリフォームが減税の対象に

バリアフリーや省エネを目的としたトイレリフォームであれば、減税の対象にもなります。
「工事費用相当額から補助金を引いた差額が50万円を超える場合に、改修後1年間の所得税が工事費用などの10%控除される」という制度で、トイレリフォームでも申請可能です。

(例)
・トイレリフォーム(バリアフリー目的)にかかった工事費用:70万円
・補助金の受給額:15万円
 ⇒ 差額が55万円のため、所得税控除の対象

また、固定資産税の控除も併用することができます。
詳細については厚生労働省のページをご参照ください。

参考:厚生労働省「住宅:バリアフリー改修に関する特例措置」

グリーン住宅ポイント

「グリーン住宅ポイント」とは、新型コロナ感染症の影響により落ち込んだ経済の回復を図るためにできた新しい制度です。

一定の性能を有する要件を満たす住宅の建築や購入、リフォーム工事を行った対象者にポイントが発行され、「新たな日常」および「防災」に対応した追加工事やさまざまな商品と交換できます。

リフォームにおいては、「省エネリフォーム」であることが前提条件。
トイレリフォームについては「節水型トイレ」への変更が対象となります。

ただし、ポイントの申請は5万ポイント以上であることや、リフォーム瑕疵保険などへの加入が必要なため、小規模のリフォームより大規模なリフォームに適している制度といえます。

対象となる節水型トイレの設置で発行されるポイントは、16,000ポイント×設置台数。
トイレだけでなく、浴室や給湯器交換などのリフォームを検討しているのなら、この「グリーン住宅ポイント」への申請がおすすめです。

※申請期限
・窓口・郵送:2021年11月30日
・オンライン:2021年12月15日

詳細はグリーン住宅ポイントのホームページをご参照ください。

参考:「グリーン住宅ポイント」H P

トイレリフォームの補助金制度まとめ

トイレリフォームの際に活用できる、補助金や助成金、減税制度についておさらいします。

  • 補助金や助成金、減税制度などを活用する場合は、それぞれ一定の要件を満たすことが前提条件
  • 要件を満たせば、工事費用の一部を負担してもらえ、設備や機器のランクアップも検討可能
  • 業者との契約や工事の前に申し込みが必要なものもあるため、リフォームプランを立てる際に事前にチェックしておきましょう

スミレナでは、メール、LINEでのオンライン相談も受け付けています。
これを機に補助金制度を活用したリフォームを検討されている方は、ぜひお問い合わせください。

最後に:3つの安心のスミレナで

スミレナではスタッフによるメールやLINEでのご相談を承っております。
その際、お客さまのトイレの状況を写真で送信していただければ、スムーズな現場調査とお見積の提示が可能になります。

現場調査後は原則1週間以内に見積を提示し、ご注文後は最短での取替え日程を調整いたします。
工事はメーカー指定の工事店にてシッカリ・キッチリ、丁寧に仕上げます。

また、スミレナで設置したトイレには10年間の長期保証がついてきます。
長期保証期間中に調子が悪くなった場合、メーカー指定の作業員が修理にお伺いし、修理代は一切かかりません。

1つ、東京ガスグループで安心のスミレナ、
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この際にぜひ、「3つの安心のスミレナ」でお取替えをご検討されてみては如何でしょうか。



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  • ライター
    株式会社スミレナ マーケティング部 編集チーム
    2019年12月に東京ガス発のベンチャー企業として誕生したガス機器・水回りが得意なリフォーム会社。
    お客さまのライフスタイルに合わせた「納得・感動のリフォームプラン」を一緒に作り上げていきます!

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